■ 医療保険は必要？
医療保険とは、万が一の病気やけがに備えて保険料を支払い、病院に入院・手術した場合などの医療費を負担してくれるものです。
医療保険は入ったほうがいいの？そう疑問に思うところもあるでしょう。
ざっくりと月3,000円の保険料を30年間払うとすれば108万円になります。
1回の入院で20万円くらいの給付金をもらったとして、一生のうちにそれくらいの入院が5回くらいあればもとがとれる・・・なんてつい損得で考えてしまいます。
もちろん、万一病気やケガしたときのために十分な貯蓄があれば、医療保険に入る必要はないでしょう。経済的なダメージの大きいケースに備えて医療保険は入るべきです。
●公的保険でカバーできること
70歳未満の人であれば治療費の自己負担は3割です。その3割の部分についても一定額を超えた場合に、その超えた金額が支給される高額療養費制度があります。
たとえば、100万円の総医療費の場合、窓口の負担（3割）は30万円です。ただ、高額療養費制度により、70歳未満で標準報酬月額28万〜53万円の方であればひと月の医療費負担額の上限が9万円くらいになります。
公的保険のカバーできる治療の範囲であれば、ある程度の貯蓄のある方であれば必ずしも医療保障は必要ないかもしれません。ただし、治療が長期にわたると、やはり負担も大きくなります。たとえば治療が１年に及べば、たとえ１ケ月に９万円でも108万円の自己負担になります。
●公的保険でカバーできないこと
差額ベッド代や食事などは公的医療保険の対象外となります。また洗濯代・生活品のレンタル代などの雑費も公的医療保険の対象外です。ただ、こうした費用も貯蓄がある程度あれば必ずしも医療保険は必要ないでしょう。
一方で公的医療保険の対象外で先進医療の技術料は高額な費用がかかることもあり、保険で準備することを検討したいところです。
先進医療は厚生労働省が定める「高度な医療技術を用いた治療」のことで技術料が健康保険の対象となりません。つまり、先進医療の技術料は全額自己負担となります。
先進医療には高度の技術を要する外科療法などです。たとえば先進医療にかかる費用が300万円だった場合、この300万円は公的保険の適用外ですべて自己負担ということになります。このような大きな費用がかかるかもしれないものにこそ保険は準備しておくべきなのだと思います。先進医療の保障は特約なので、本体の医療保険にセットで付ける必要があります。
●収入減少の備え
また入院に伴う収入減少への備えについても大きな経済的ダメージとなります。
会社員の健康保険には「傷病手当金」という制度があり、けがや病気で休業したら平均的な日給の3分の2程度を最長1年半までもらうことができる場合がありますが、当然その間も家賃や住宅ローンの支払い、ご家族の生活など、一定の費用がかかります。自営業の場合には国民健康保険には「傷病手当金」はないので、収入減少に対する備えもきちんと考えておく必要があります。万一、3大疾病になったときなどに生活水準を守るための保険もあります。
以上をふまえて、貯蓄が十分にない人や自営業の人は、公的保険で効かないケースや治療に専念する時期の生活を守るために、民間保険の医療保険で備えておくといいのだと思います。
